社員向けメンタルケア<社外心理アドバイザーとして企業のメンタルヘルスをサポート>

社員向けメンタルケア

社員向けメンタルケアとは

厚生労働省主導による社内におけるメンタルヘルス対策が進むなか、多くの企業が衛生管理者及びメンタルヘルス推進担当者を配置し、その対策に取り組んでいます。

しかしながら、実際に起きる社員の心の不調は様々で、どのように対処して良いのか解らないまま、産業医や医療機関に頼らざる得ないのが現状です。

こちらの「社員向けメンタルケア」では、3000人以上のメンタルヘルスに携わった井上が、不調者が出た際に社外心理アドバイザーとして、どのような対処が適しているのか判断し、衛生管理者及びメンタルヘルス推進担当者への助言をおこないます。

また、必要に応じて直接問題を抱えた社員との面談を行い、軽度の不調であればカウンセリングや心理療法を施すことで、心の回復を促し職場復帰をサポートします。

医療機関への通院、休職や職場移動の必要性など、なかなか判断が難しい問題に対しても、産業カウンセラーとしての立場から、的確に助言させていただきます。

 

こんな企業におすすめです

この項目に1つも当てはまらない場合は、検討の必要はありませんが、2つ以上当てはまるようなら具体的な対策が必要です。

社内にメンタルヘルス対策は取り入れたが、担当者の経験不足もあり、産業医や医療機関に丸投げになっている。

軽度と思われる心理的な相談を受けても、担当者や社内看護師によるケアが出来ず、悪化してしまうことがある。

精神的なお薬や、医療機関との関わり方が解らず、通院中の社員に相談されても、対処できずに不安を感じる。

医療機関への通院の必要性や、休職、復帰について、社外専門家による中立なアドバイスの必要性を感じる。

医療機関へ通院し始めた社員が、そのまま復帰できずに離職するケースが増え、これ以上優秀な人財を失いたくない。

産業医や医療機関とは別に、軽度の心の問題にも、適切なアドバイスができる心の専門家のサポートを受けたい。

 

サポートを受けるとどんな効果があるの?

社員が心理的な不調を訴えてきた際に、セルフケアで対処が可能か、医療機関への通院が必要かを判断し助言します。

心の不調を訴える社員と直接面談し、軽度の不調であれば、カウンセリングや心理療法による早期の回復を促します。

通院中の方には、お薬やお医者様との関わり方など、医療機関とのコミュニケーションの取り方をアドバイスします。

休職の必要性や、職場復帰のタイミング、職場移動の必要性など、心理的な回復度合いを見極めて助言します。

社外専門家のアドバイスにより、メンタルヘルス担当者が、安心して社員の心の相談を聞き取れる環境を作ります。

 

こんなケースで役立てます

事例:)ある基幹部品の技術者が、残業と仕事のプレッシャーで「最近、眠れない。」という相談をしてきます。

一般的には産業医との面談の末に、医療機関に通い睡眠薬などの処方を受けますが、お薬を継続してもなかなか自然な睡眠が回復せず、最終的には鬱と診断されて、会社を休職し離職されるケースがあります。

すると、会社としての損害は、その人財の休職及び離職にかかる費用負担に限らず、これまでの技術の習得、経験の蓄積なども同時に失うこととなり、金額では換算できない大きな損失を受けることでしょう。

こちらの「社員向けメンタルケア」では、「最近、眠れない」という相談を受けた段階で、カウンセリングなどにより、潜在的な原因を洗い出し、適切な心理療法による処置を行います。

早期の発見であれば、それらの対処で十分に回復可能ですし、自宅でのセルフケアを指導することで、心の不調の再発予防へと繋げていくことが可能です。

それにより、企業活動の持続的な成長へと貢献していきます。

 

メンタルヘルスへの取り組み参考記事

職場でのメンタルヘルスに関する参考事例や取り組みについては、下記の関連記事をご覧ください。

職場のメンタルヘルス関連記事

 

社員向けメンタルケアのお申し込み

具体的なサポート内容

メンタルヘルス担当者からのメールや電話での相談対応。
月に2~1度の訪問による、相談受付と個別面談の実施。
社員向けで経営者は対象に含まれません。

【必要に応じて:訪問時】
 ※カウンセリングや心理療法による軽度の心の問題への対処。
 ※社内メンタルケアを推進するワークショップの開催。

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料金及び契約形態

月額顧問料 418,000円(税込み)

※契約は月契約の自動更新となります。
※解約は前々月末までにお申し出ください。
※顧問料は月末締めで請求書をお送りします。
※お支払いは銀行振込みとなります。

 

お申し込みの手順

まずは下記より無料相談をお申し込みください。

  1. 下記お申し込みフォームにご記入の上、送信して下さい。
  2. メールにて相談日時を決めます。
  3. Zoomもしくは訪問して現状の問題点などを伺います。
  4. 現在の状況に適した今後の取り組み内容をご提案します。
  5. ご納得いただいた場合のみ書面による正式な契約となります。

※Zoomもしくは訪問での聞き取りが難しい場合は、メールでのやり取りとさせていただきます。

井上直哉Skype

 

お申し込みの際の注意点

※お申し込みの際には、以下の点にご注意ください。
※[icloud.com]アドレスはご利用いただけません。
※[docomo.ne.jp][ezweb.ne.jp]は、事前にメール受信設定が必要です。こちらinfo★myearth.jp(★=@)を設定してください。
※お申し込み後3分以内に受付メールを届けしております。
※受付メールが届かない場合は「迷惑メールホルダー」をご確認いただき、無ければお電話にてご連絡ください。
※ご不明な点などあれば、下記申し込みフォームか、お電話(TEL:0242-27-1672)にてご連絡ください。
※お電話でのお問い合わせの際には「井上の法人サービスについて」とお申しでください。

 

無料相談お申し込みフォーム

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【注意事項】
※お申し込み後、3分以内にメールを届けしております。もしメールが届かない場合は「迷惑メールホルダー」をご確認ください。また、その上でメールが見つからない場合は、アドレスが間違っている可能性があります。お手数ですが、再度こちらよりお申し込みください。